新年あけましておめでとうございます。

　皆様方におかれましては、健やかなる新春をお迎えになられていることと、心からお慶び申し上げます。

　おかげをもちまして、昨年１１月に厚生労働省並びに調理関係７団体共催により開催した調理師法施行５５周年記念全国大会は、受賞者並びに関係各位総数約４００名にご参加いただき、盛会裡のうちに終了いたしました。

　ここにその旨ご報告申し上げるとともに、このような大会が成功に導かれたことは、ひとえに調理関係業界に携わる皆様の団結力と、関係各位のご協力の賜物であるといっても過言ではありません。私はこの全国大会の副会長のひとりとして、改めて御礼申し上げる次第であります。

　さて、昨年は２０２０年の東京オリンピック開催が決定し、そして我々の食の世界では伝統的な和食がユネスコの無形文化遺産に登録され、改めて全世界から日本が注目を浴びる年となりました。このような国際的な話題は日本人として、そしてまた食に携わる者として非常に誇らしく感じたものです。

一方、国内に限っていえば、数百件に及ぶホテル・レストラン等が誤ったメニューを掲示したと発表し、経営陣が謝罪するといういわゆる食材偽装問題が起こり、外食に対し非常に厳しい目が注がれ、我々調理師にとってはその姿勢を問われる出来事となりました。

　元来、法的に外食におけるメニューには食品表示の義務はなく、再来年に施行される食品表示法においても同様に、外食は対象外となっています。

　とはいえ、今回の一連の問題で問われているのは、提供した料理の原材料がメニュー表示と異なる食材の種類、産地等のものが使われていたことであり、また長期に渡りそれを行い消費者（お客様）を偽っていたということでありました。これらの中には状況により景品表示法（消費者に対し誤解を招く表示を禁ずる法律）に抵触するおそれがあり、また消費者庁は過去に同法違反で排除命令を出した事実もあります。

　但し、同法は表示された事柄により、「ある商品が実際のそれより格段と良く認識されること」と一般的に解釈されているので、その観点からみると今回の騒動の全てが同法に適応することは考えにくい一面もあります。

　しかしながら、（公社）日本調理師会は外食産業の第一線で調理業務に従事し、安全・安心な食事を提供する調理師は、消費者（お客様）に対し常に誠実にあらねばならないと考えています。

　今回の問題について、日頃より真面目に業務を行ってきた会員の皆様には青天の霹靂の思いがあり、誠に遺憾なことではありますが、外食に対する国民の疑念を真摯に受け止め、それぞれの職場においてなお一層奮闘努力するとともに、日々の業務に精進されることを心からお願い申し上げます。

　最後になりましたが、皆様のご健勝とご多幸をお祈り申し上げ、新年のご挨拶とさせていただきます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　公益社団法人　日本調理師会

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　会　　長　　石　川　東　功